（米国ウィスコンシン州立大学マディソン校より）

米国ウィスコンシン州立大学マディソン校の科学者チームは６月16日、米国疾病予防管理センター（ＣＤＣ）が発行する「新興感染病（Emerging Infectious Diseases）」誌のオンライン版で、ブラジルのアマゾン川流域でのマラリアの症例の増加と土地利用法を関連付ける、過去最多の証拠を発表した。

今回の研究では、アマゾン川流域で熱帯雨林の伐採が４％増加すると、マラリアの主な媒介のハマダラカにとって好ましい生息地ができるため、マラリアの症例が48％増加する可能性が示された。

主執筆者で持続可能性・地球環境センターのネルソン研究所（Nelson Institute, Center for Sustainability and the Global Environment）の博士研究員のサラ・オルソン氏は、「伐採された地形では、開放された空間と部分的に日光が当たる水たまりが増えることで、ハマダラカにとって理想的な生息地になっているようだ」と述べながら、ハマダラカが、ほかの森林を好み、マラリアを媒介する傾向が少ないいくつかの種類の蚊に取って代わっているようだと指摘した。

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